処方薬剤を検討するときに

インテージ社ががん患者を診療している医師に「抗がん剤情報収集に関するアンケート」を行った結果、80％の医師が最先端医療機関の処方例の情報提供を望んでいることがわかった。

対象はがん患者を10名以上診療している医師95名（がん拠点病院48名、一般病院47名）。

「抗がん剤の処方薬剤を検討する際に参考にしている情報」についての回答は「エビデンス、治療成績」が94.7％、「診療ガイドライン」92.6％、「論文、文献」69.5％。良い部分、不安要素いずれでも判断基準としている。

参考にしながらも、「診療ガイドライン通りの処方が最適なのか迷うケースがある」。実際に薬剤を検討する際に困る点として、「診療ガイドラインによる迷い」が74.7％。「エビデンスの少ない新薬は情報不足のため、なかなか新しい薬剤の処方ができない」などの「新薬のエビデンスの少なさ」には47.4％が不安を寄せた（ただし、がん拠点病院は41.7％、一般病院は53.2％）。

最先端の処方例を利用したい

「最先端の医療機関（国立がんセンター、がん研有明病院など）での処方例」の情報提供を受けたいと回答した医師は80％（がん拠点病院75.0％、一般病院85.1％）だった。

処方例を利用したい理由として、がん拠点病院勤務医は「処方の根拠になる」「判断に悩む例、レスキューの方法など参考になりそう」「新薬を出来るだけ早く、必要な患者に処方したいため」と臨床現場を意識した回答が多かった。一方、一般病院勤務医は「患者の安心につながる」「最新の治療方針が知りたい」など豊富な症例を求める声は同様でも、情報を得ることが目的とされる回答が目立った。また「市中病院勤務ではトレンドに遅れがち」と最新情報に追いついていない一般病院の遅れに対する懸念も挙がっていた。(馬野鈴草）

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