安全情報は現場で生かされているか？
独立行政法人医薬品医療機器総合機構（PMDA）は、厚生労働省、PMDA、製薬企業等から医療機関に情報提供される最新の情報が、臨床現場へ適切に伝達され、活用されているかどうかの調査を実施し、その結果について公表しました。
この調査は、全国の病院（8,647施設）に対し行われ、有効回収数2,242施設（有効回収率 25.9%） となりました。
施設規模に応じた安全管理体制が必要
「日常、積極的に活用している医薬品安全性情報の入手源」については、
「企業の医薬情報担当者（MR）」77％
「企業のダイレクトメール（DM）」50％
「医薬品・医療機器等安全性情報」43％
「DSU（Drug Safety Update 日本製薬団体連合会発行）」40％
「PMDAメディナビ」33％
「PMDAのホームページ（HP）」28％
「医薬品卸販売担当者（MS）」19％
「企業のダイレクトメール（DM）」50％
「医薬品・医療機器等安全性情報」43％
「DSU（Drug Safety Update 日本製薬団体連合会発行）」40％
「PMDAメディナビ」33％
「PMDAのホームページ（HP）」28％
「医薬品卸販売担当者（MS）」19％
となっています。
小規模施設における情報伝達は、「MR」「DM」「DSU」「医薬品・医療機器等安全性情報」の順となりました。課題としては、医師と医薬品情報担当者との距離が近いため、確実な情報伝達が行える利点があるものの、安全性情報を迅速かつ確実に入手するための情報源の確保が必要としています。
また、大規模施設では、「MR」 「PMDAメディナビ」「医薬品・医療機器等安全性情報」「PMDAのHP」の順となりました。情報源は確保され、医薬品安全管理責任者は情報を把握できていますが、現場で処方している医師にその情報が届いていないこともあったため、情報入手後に、全ての医師に対して確実に情報を伝達するスキームを確立することが必要であると言えます。
今回の調査でPMDAでは、
・全ての処方医の記憶にとどまるように注意して、情報伝達を行うこと
・重要な情報ほど、複数の手段で情報を伝達することが有効的
・紙面やメール等で情報を提供するだけでなく、処方医との対話や措置決定への関与など、コミュニケーションを活用した積極的な注意喚起への対応を行なうことが、処方医が情報を確実に認知するためには有効
・PMDAからの情報を効率的に活用することが医薬品の安全性情報の管理に役立つ
・重要な情報ほど、複数の手段で情報を伝達することが有効的
・紙面やメール等で情報を提供するだけでなく、処方医との対話や措置決定への関与など、コミュニケーションを活用した積極的な注意喚起への対応を行なうことが、処方医が情報を確実に認知するためには有効
・PMDAからの情報を効率的に活用することが医薬品の安全性情報の管理に役立つ
とし、安全情報が確実に現場へ届く体制作りが必要であるとしています。
▼外部リンク
独立行政法人医薬品医療機器総合機構
医療機関における安全性情報の伝達・活用状況に関する調査
http://www.info.pmda.go.jp/kyoten_iyaku/
