がん18局在および局在群を対象とする大規模国際共同研究

国立がん研究センターは2月20日、ロンドン大学衛生熱帯医学大学院および40の国際研究機関と共同で、71の国と地域322の人口ベースのがん登録を用い、2000～2014年の15年間に診断されたがん3750万症例の生存率に関する国際調査「CONCORD-3」の結果を公表した。この研究結果は、英学術雑誌「The Lancet」に1月30日付で発表された。

CONCORD研究事業は、2008年に発表されたのを皮切りに、第2回の2014年に続き、今回で3回目となる。特定の病院からのサンプリングなどによらない、一般人口で比較ができる唯一の統計とされている。

CONCORD-3は、世界のおよそ10億人をカバーし、がん18局在および局在群を対象とする大規模な国際共同研究。対象部位は、成人の食道、胃、結腸、直腸、肝、膵、肺、女性乳房、子宮頸部、卵巣、前立腺と皮膚の黒色腫、成人および小児それぞれの、脳腫瘍、白血病およびリンパ腫。

今回、日本からは、16府県（日本の総人口の40.6％）が研究に参加。このデータを、同じ手法で処理した71の国と地域のデータ（世界人口の67％に相当）と比較し、2000年から2014年までの推移を検討。人口ベースの5年生存率は国際標準の手法で算出され、現時点でもっとも国際的に比較可能性の高いものとなったという。

消化器がん、肺がん、肝がんで良好な予後

調査の結果、大部分のがんの生存率は、従来同様、米国、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド、デンマーク、フィンランド、アイスランド、ノルウェーとスウェーデンで最も高くなった。生存率は、予後不良のがんにおいても上昇傾向にあり、いくつかの国では、肝がん、膵がん、肺がんでも最大5％の生存率向上がみられたという。

画像はリリースより

日本は、消化器のがんの生存率が世界で最も高い国のひとつであり、肺がん、肝がんでも良好な予後を示している。これは、医療水準のみならず、検診の実施状況や、罹患が多いことによる一般的な関心の高さが早期発見につながり、良好な生存率に貢献していると考えられるという。一方、皮膚の黒色腫、成人のリンパ性・骨髄性悪性疾患の生存率は、他の地域より低く、皮膚の黒色腫および成人のリンパ性・骨髄性悪性疾患では、日本人に発生しやすいがんの構成が違うためと考えられるとしている。

研究グループは、「CONCORDに基づく生存率は、2017年に経済協力開発機構（OECD）が世界48か国を対象とした保健医療の質の評価指標の1つに採用しており、我が国でもがん対策の企画立案・評価に役立てるべきもの」と述べている。（遠藤るりこ）