メタボリックシンドロームの影響は認められず

東京都健康長寿医療センターは11月13日、フレイルが日本人高齢者の中長期的な自立喪失の有意の危険因子であることを明らかにし、高齢期のメタボリックシンドロームは自立喪失に影響していないことを発表した。この研究は、同センター研究所の新開省二副所長と北村明彦研究部長らの研究グループによるもの。研究成果は、「日本公衆衛生雑誌10月号」に掲載された。

画像はリリースより

近年、健康余命への影響因子として、疾病や身体的健康度のみでなく、加齢とともに心身の活力が低下し、要介護状態などの危険性が高まる「フレイル」も注目されている。これまでに、欧米諸国の複数の追跡研究によって、フレイルが生活機能障害や死亡のリスクを上昇させることが示唆されているが、日本人高齢者を対象とした追跡研究は少なく、フレイルの中長期的な予後は明らかになっていなかった。

一方、健康寿命延伸のためには生活習慣病の予防も重要だと考えられている。国内の生活習慣病予防対策で重視されるメタボリックシンドロームと、健康余命との関連についてはよくわかっていない。

前期高齢者で約3.4倍、後期高齢者で約1.7倍

研究グループは、群馬県の一地域の高齢者約1,500人の平均7年（最大12年）の追跡研究により、フレイル、メタボリックシンドローム等の諸因子による、要介護発生または死亡の自立喪失のリスク上昇の程度を調査。その結果、男女ともにフレイル群、プレフレイル群はフレイル無し群と比較して、自立喪失発生率は有意に高率だということが判明。一方、メタボリックシンドローム区分と自立喪失発生率との間には一定の関連は認められず、自立曲線にも明らかな差は見られなかったという。

統計解析の結果、フレイル無し群に対し、フレイル群では自立喪失の発生リスクは約2.4倍と推定された。また、前期高齢者と後期高齢者に分けた場合、フレイル群の自立喪失発生リスクは、前期高齢者で約3.4倍、後期高齢者で約1.7倍となり、前期高齢者の方が自立喪失におよぼすフレイルの影響がより大きいことが明らかとなったという。

今回の研究成果から、フレイル進行先送りのための働きかけを組織的に進めることは、高齢者の健康余命延伸の効果をもたらす可能性が高いという。一方、メタボリックシンドロームの予防は、要介護発生の原因につながる脳卒中の予防にも結びつくことから、高齢期前から積極的に行われることが望ましいと考えられるとしている。（遠藤るりこ）