ケアネットによる調査

厚生労働省による診療報酬改定で、2012年4月1日以降、医療機関において「一般名処方加算」を算定できることとなった。また、医療費削減策の一環として、後発医薬品の使用促進策がさまざまな形で検討・実施されている。

医師・医療従事者向け情報サービスサイトを運営する株式会社ケアネット(以下、ケアネット)は、「一般名処方」に対する意識調査の結果を21日、発表した。

調査の結果、「一般名処方加算」導入から1年以上が経っているにもかかわらず、半数以上の医師が一般名処方を行っていないことが判明した。

（この画像はイメージです）

「行っている」「一部行っている」4割

一般名処方の実施有無について、診療報酬改定前の2011年12月時点では、「行っている」5.7％、「一部行っている」11.5％だった。改定直後の2012年6月時点では「行っている」15.1％、「一部行っている」19.3％と比率は高まった。

今回の調査では、「行っている」17.4％、「一部行っている」25.4％で、前回結果と比較すると、ゆるやかな伸びにとどまった。

「行っていない」と回答した医師を施設別にみると、「診療所・クリニック」39.4％、「一般病院」62.9％、「大学病院」71.4％だった。

煩雑さに加え、処方ミスや後発品を不安視

「行わない」理由として「一般名を調べる手間がかかるため」が42.1％で最も多く、次いで「電子カルテに一般名処方のサポート機能がなく煩雑なため」29.7％だった。その他、「処方ミスへの不安」24％や「後発品の効果への疑問」24％や「慣れた薬の変更や後発品を患者が嫌がる」という回答もあった。

実際に回答した医師からは、次のようなコメントが寄せられた。

（ケアネットのプレスリリース添付資料より一部引用）

調査は、6月6～7日の2日間、同社医師会員1000人を対象にインターネットで行われた。（太田みほ）

▼外部リンク

ケアネットのプレスリリース
http://www.atpress.ne.jp/view/36514