医師・薬剤師・患者を対象

沢井製薬はジェネリック医薬品に対する定点調査を今年も10月に実施、その調査結果をまとめた。対象は、医師・薬剤師、各男女300名の計600名、および過去3か月以内に薬の処方を受けた患者、30代～60代の男女400名。

今回の調査では、医師、薬剤師、患者それぞれの立場に対しジェネリック医薬品の認知、処方依頼傾向などに回答してもらいその結果を時系列で比較し変化の状況をグラフ化し検証した。

（これはイメージです）

現場の状況

薬剤師に対する調査では「積極的に説明」した薬剤師は43％へと5.7％増加、一方「患者から聞かれて説明」した消極派は35％へと3.7％低下、と自ら説明しようという積極派が増加したことが示唆された。

しかし「積極的に説明」せず、「患者にも聞かれなかった」という受け身派も22％おり、「患者から聞かれて説明」した消極派と合わせると57％と６割近くの薬剤師が消極的であることが浮き彫りとなり、薬剤師内でもジェネリック医薬品への対応にズレが生じていることを伺わせた。

対照的に患者への調査では、ジェネリックの経験アリという患者は50％を超え、今年4月の医療制度改正以降に期間を限定しても、14.1％の患者が初めてジェネリック医薬品を使用・服用したと答え、今年7月の時点でその割合が8.1％だったことを考えると、患者間にはジェネリック医薬品が着実に認知されつつあるようである。

また、患者が薬を処方してもらう際に、薬剤師からジェネリック医薬品の説明を受けるかどうかについては、以前よりもその機会が増えた、という回答を含めて全体の40％近くが説明を受けたことがあるとの回答が得られ、患者におけるジェネリック医薬品の認知に反映されているようだ。

2012年4月の医療制度改正 変更内容とは（以下引用）