定点報告上位は岐阜70.67、茨城県60.18、愛知55.97

国立感染症研究所は1月14日、2025年第1週：2024年12月30日～2025年1月5日（1月9日現在）のインフルエンザ流行レベルマップと、それに対するコメントを、同研究所のウェブサイトに掲載した。

画像は感染研HPより
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2025年第1週の定点当たり報告数は33.82（患者報告数14万1,998）となり、前週の定点当たり報告数64.39よりも減少した。都道府県別では岐阜県（70.67）、茨城県（60.18）、愛知県（55.97）、大分県（54.26）、滋賀県（52.58）、鳥取県（48.72）、長野県（47.92）、熊本県（47.87）、福島県（46.84）、高知県（46.48）、埼玉県（46.07）、島根県（45.89）、長崎県（45.60）、佐賀県（45.42）、宮崎県（45.27）の順となった。全国47都道府県中、6都道府県では前週の報告数よりも増加し、41都道府県では前週の報告数よりも減少した。

定点医療機関からの報告をもとに、この1週間に、定点医療機関以外の医療機関を含む全国の医療機関を受診した患者数を推計すると、約110.4万人（95％信頼区間：96.9～123.9万人）となり、前週の推計値（約258.5万人）よりも減少した。年齢別では、0～4歳が約9.5万人、5～9歳が約8.3万人、10～14歳が約6.8万人、15～19歳が約6.8万人、20代が約13.5万人、30代が約12.3万人、40代が約15.8万人、50代が約16.3万人、60代が約9.2万人、70歳以上が約12.1万人となっている。また、2024年第36週以降これまでの累積の推計受診者数は約704.1万人となった。

全国の保健所管轄区域のうち、警報レベルを超えている保健所管轄区域は413か所で、47都道府県に分布していた。また、注意報レベルを超えている保健所管轄区域は28か所で、19都道府県に分布していた。

基幹定点医療機関から報告された、インフルエンザによる入院報告数は5,281であり、前週（4,938例）から増加した。47都道府県から報告があり、年齢別では1歳未満（156例）、1～4歳（525例）、5～9歳（227例）、10代（109例）、20代（61例）、30代（77例）、40代（130例）、50代（289例）、60代（492例）、70代（1,112例）、80歳以上（2,103例）であった。

国内のインフルエンザウイルスの検出状況をみると、直近5週間（2024年第49週～2025年第1週）ではAH1pdm09が343件（97％）、AH3亜型が10件（3％）、B型が2件（1％）の順だった。（QLifePro編集部）