沢井製薬株式会社は、患者、医師、薬剤師それぞれに対して、ジェネリック医薬品（特許が気れた医薬品を、他の製薬会社が製造し販売する医薬品）に関する意識調査を行った。

調査期間は7月13日（金）～17日(火)で、インターネット上で各調査対象別に用意されたジェネリック医薬品に関する15～19問の質問に答える形式で（実査機関：楽天リサーチ）実施された。

なお、調査対象は、過去3か月以内に医療機関において、自分のために薬を処方してもらった経験のある30代～60代の男女400名、全国の30代～60代の男女の医師300名、20代～60代男女の薬剤師300名となっている。

今回の調査は、実際に薬を処方してもらた男女が対象であるが、ジェネリック医薬品に対する名称認知は98.5％（前回調査とほぼ同値）、内容認知度は85.3％（前回より1.5pt上昇）と非常に高い結果となった。

また、実際に処方してもらったことがある人は47.0％（前回より1.2pt上昇）で、「処方希望」「薦められたことがある」などを合計すると、60.2％となり、全体の6割がジェネリック医薬品と何らかの関わりを持っている結果となった。

また、ジェネリック医薬品が今後、世の中に広がっていくべきかどうかという質問に対しては、「広まっていくべきだ」（「どちらかというと広まっていくべきだ」と答えた人も含む）と答えた人は全体の87.0％にも上り、患者はジェネリック医薬品を積極的に受け入れる姿勢であることを示す結果となった。

医師に対する調査では、ジェネリック医薬品を「積極的に活用している」と答えた人は前回調査から10pt増加して全体の32.0％となったが、一方で「品質に対して疑問」「有効性、安全性に対して疑問、不安」などの理由から、「積極的に活用していない」「活用していない」と答えた人の合計値が、27％という結果になった。

また、「患者や薬剤師の判断に任せる」とする医師が多く、全体の41.0％となっている。

薬剤師に対する調査結果では、ジェネリック医薬品を「積極的に活用している」が全体の43.7％となり（前回調査から2.7pt増加）、勤務形態別に見ると保険薬局勤務で「積極的に活用」が33.5％→45.0％と大幅増加となった。

また、「今後ジェネリック医薬品はよりいっそう世の中に広まっていくべきだと思いますか?」という問いに対しては、全体の70.7％が「広まっていくべき」と回答した。

しかし、医師に対する意識調査結果と同様に、今後さらにジェネリック医薬品を広めて行くためには、解決しなければならない課題があると考える薬剤師も存在し、その課題の中でも「安定供給できる体制をジェネリック医薬品企業が整える」が46.7％でトップという結果になった。

▼外部リンク

沢井製薬株式会社　調査結果
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