「ワクチン忌避」とそれに影響する要因を成人対象に調査

東京医科大学は3月4日、新型コロナウイルス感染症（以下、COVID-19）ワクチンに関する考えについてインターネット調査を行い、その結果を発表した。この研究は、同大公衆衛生学分野町田征己助教らの研究グループによるもの。研究成果は、「Vaccines」オンライン版に掲載されている。

画像はリリースより

COVID-19の世界的な流行の打開策として期待されているワクチン接種が国内でも医療従事者を中心に開始されている。今後、一般市民の予防接種も段階的に開始となる予定であるが、その際に問題となる可能性として「ワクチン忌避」が挙げられる。ワクチン忌避とは、予防接種が受けられるにもかかわらず、受けることを躊躇する、あるいは拒否すること。予防接種の摂取率を高くすることが世界的な課題となっている。

研究グループは今回、COVID-19ワクチンに関する市民のワクチン忌避とそれに影響する要因を明らかにすることを目的にオンライン調査した。調査は、1月14日に日本全国の20歳～79歳の市民3,000人（性別、年齢、居住地域の構成割合が人口推計と一致するように対象者を抽出）を対象に行った。

「ワクチンは効果がある」「ワクチン接種は他者も守る」という意識が重要

回答者のうち62.1％が、ワクチン接種が可能になった際に予防接種を「とても受けたいと思う」あるいは「やや受けたいと思う」と回答した。多変量解析の結果では、女性や若年者（20～49歳）、低所得者では接種を希望する人が少ないことが明らかになった。

また、心理的要因として、「自分がCOVID-19にかかる可能性が高い」「COVID-19が深刻な病気だ」「ワクチンは効果がある」「自分が予防接種を受けることで他者も守る」という思いがあることが、接種を希望することと関連していた。特に、ワクチンは効果があると思っていることと、自分が予防接種を受けることで他者も守るという思いがあることは、他の要因よりも強い関連性が有り、予防接種を受けるかどうか判断する上で重要な要素になっていることが明らかになった。性別や年齢、収入によって接種希望者の割合が異なることの背景には、今回の研究では明らかにできなかったさまざまな心理的要因や社会的背景があると考えられるという。

「積極的な普及啓発を行い、ワクチン接種希望者を増やすことは、国民全体のワクチン接種率を高める上で重要だ。また、普及啓発を行う上では、ワクチンの効果と、自分が予防接種を受けることで、他者を守ることもできるということを啓発することが特に重要と考えられる」と、研究グループは述べている。（QLifePro編集部）