65歳以上の就労者約1,000人を対象に、就労の動機と健康との関連を調査

東京都健康長寿医療センター研究所は7月16日、65歳以上の高齢就労者において、「金銭のみ」を就労の目的としている人は、「生きがい」を目的としている人に比べて、2年後の主観的健康感の悪化リスクが1.42倍、生活機能悪化リスクが1.55倍高いことを判明したと発表した。これは、同研究所社会参加と地域保健研究チームの藤原佳典研究部長、根本裕太氏らの研究グループによるもの。研究成果は、「Geriatrics & Gerontology International」のオンライン版に掲載されている。

画像はリリースより

これまでの研究から、高齢期における就労が健康維持に寄与することがわかっている。しかし、高齢期就労と健康との関連において、「就労の動機」がどのように影響するかについては不明であった。そこで研究グループは今回、2013～2015年に東京都大田区で実施された郵送調査のデータを用いて検討した。

対象者は同区居住の65歳以上の高齢者7,608人。2013年と2015年の両調査に回答し、2013年時点で就労していた1,069人を解析対象とした。就労の動機は、「健康のため」「生きがいを得たい」「社会貢献・社会とのつながり」を生きがい目的、「生活のための収入が欲しい」「借金の返済のため」「小遣い程度の収入が欲しい」を金銭目的と定義。3群（生きがい目的群、生きがい＋金銭目的群、金銭目的群）に分類した。そして各群における2年後の主観的健康感、精神的健康度、生活機能悪化リスクを比較した。

「生きがい目的」に比べ、「金銭目的のみ」の就労者で健康効果が減弱

解析の結果、金銭のみを就労の目的としている人は、生きがいを目的としている人に比べ、2年後の主観的健康感の悪化リスクが1.42倍、生活機能悪化リスクが1.55倍高いことが示された。しかし、生きがい目的で就労している人と、生きがいと金銭の両方を目的としている人との間には健康悪化リスクに差はなかった。

研究結果から、就労の動機が金銭のみである人において、就労による健康効果が得られていない可能性が示された。金銭のみを就労目的としている人は、より多くの収入を得るために、長時間・危険・重労働などによる身体的および精神的負担が大きいため、健康悪化リスクが高いと考えられる。一方、生きがいと金銭の両方を目的としている人は、必ずしも金銭が上位の就労動機ではないため就労によるストレスは小さく、生きがい目的の高齢就労者と健康悪化リスクが同等であることが示唆された。

「高齢期就労による健康効果を高めるには、直接感謝されるといったような、生きがいを実感できる業務に携わることが重要。また、金銭目的のみで働く高齢者に対しては、就労支援だけではなく、生活全般や健康についての相談や貧困対策などのセーフティネットが必要である」と、研究グループは述べている。（QLifePro編集部）