補助的追加接種の対象者、半数に接種意向あり

ファイザー株式会社は子どもの肺炎球菌ワクチン接種に関する意識調査の結果を公表。小児用肺炎球菌ワクチン［7価］しか接種していない5歳児の補助的追加接種対象者が84.5％と非常に高い割合で存在することが明らかとなった。同社が製造販売する小児用肺炎球菌ワクチン「プレベナー」は、2009年に7価の「プレベナー7」が製造販売承認を取得。2013年6月に13価の「プレベナー13」が承認を取得し、定期接種においては同年11月から13価へ切り替わっている。切り替えにあたり、厚生労働省は「プレベナー7」の接種をすべて完了し、8週間以上経過した後に「プレベナー13」を接種した場合にも、追加6種類に対する抗体が上昇するという海外の報告があることから、希望者が任意で追加接種（補助的追加接種）をすることは可能としつつも、定期接種の対象とはしていなかった。

画像はリリースより

肺炎球菌による感染症は、副鼻腔炎、急性中耳炎、肺炎、菌血症や髄膜炎などの重篤な合併症を引き起こす。特に髄膜炎をきたした場合は2％の子どもが死亡し、10％に難聴や精神発達遅滞、四肢の麻痺やてんかんなどの後遺症を残すといわれる。7価の小児用肺炎球菌ワクチンの発売後、小児の侵襲性肺炎球菌感染症の発症数は減少傾向。ただし一時、ワクチンでカバーされている血清型では感染者からの分離数が減少した一方、19Aなどのカバーされていない血清型の分離数は増加傾向を示した。13価はこの19Aもカバーしており、切り替え後は減少傾向に転じているという。

今回の調査は、補助的追加接種の対象となりうる5歳の子どもを持つ母親2,793人を対象に行われたもの。その結果、補助的追加接種の対象となる、7価しか接種していない5歳児が84.5％存在することが明らかになった。さらに、肺炎球菌ワクチンの補助的追加接種について、82.9％が「知らなかった」と回答。補助的追加接種に対する認知度が低いことが明らかになった。補助的追加接種について知らなかった母親のうち、「接種したい」（1.8％）、「どちらかというと接種したい」（11.7％）、医師などから接種の必要性を説明された場合には「接種したい」（5.5％）、「どちらかといえば接種したい」（40.7％）と、計53.5％が接種意向を示したという。

MRワクチン接種時に母子手帳を確認、対象者には案内を

補助的追加接種を知らなかった理由としては、「接種し終わったと思っていた」（73.4％）、「自治体からのお知らせが来なかった」（62.2％）、「医師やスタッフからの指摘・お知らせがなかった」（60.2％）が挙げられた。一方、補助的追加接種について知っていたが接種を受けなかった母親がその理由として挙げたのは、「接種する必要がないと思っていた」（30.5％）、「値段が高い」（22.7％）だった。ファイザー社は、「補助的追加接種による効果が十分に浸透しておらず、負担のほうに関心がいっている」と分析。「接種の必要性や効果について、医療従事者からの説明が母親の接種意向に大きな影響を与えている」としている。

今回の調査結果について、外房こどもクリニックの黒木春郎理事長は、「肺炎球菌ワクチンの補助的追加接種は、肺炎球菌感染症の予防のために必要なこと。未接種の子どもが未だに多いこと、接種推進には自治体やかかりつけ医からの勧奨が有効であることが示された」と調査結果を評価。医師や医療従事者は母子手帳で予防接種歴を確認し、必要に応じて保護者へ案内するようコメントを寄せている。

5歳は、MR（麻しん風しん混合）ワクチンの2回目の接種時期。ファイザー社は、MRワクチン接種目的での来院時が、母子手帳を確認するよい機会であるとして、肺炎球菌ワクチンの接種歴についても併せて確認し、7価しか接種していない小児がいたら13価の補助的追加接種について説明してほしいと述べている。（QLifePro編集部）