京都大学大学院の中山健夫教授が監修
株式会社QLifeは2月10日、2013年度版「がん情報の不足感」実態調査結果を同社ホームページに掲載した。
（画像はプレスリリースより）
この調査は、厚生労働科学研究班『国民のがん情報不足感の解消に向けた「患者視点情報」のデータベース構築とその活用・影響に関する研究』の一環として行われたもの。京都大学大学院の中山健夫教授に監修を受け、京都大学医の倫理委員会の審査承認も得ている。
ブログやSNSの普及が後押しか
調査によると、がん患者・家族の3人に1人が情報発信意欲を持つことが明らかになったという。「他人・社会のため」を発信理由とする人は6割でもっとも多く、情報発信をきかっけに他人との交流が生まれるケースも多く見られたとしている。
具体的な発信方法の7割を占めたのがブログなどで、ブログやSNSの普及が後押しをしていると考えられる。発信を後悔している人はほとんどいなく、発信満足度はとても高いようだ。
監修にあたった中山教授は、
「患者の情報“収集”に関する調査はあっても、“発信”の実態はこれまでほとんど知られていなかった。行政や医療者が、患者の情報収集だけでなく、患者自身による情報発信を支援することで、世の中に患者視点の情報が増え、情報不足感の改善にもつながっていく可能性がある。」（株式会社QLife ニュースリリースより引用）
と述べている。（小林 周）
▼外部リンク
株式会社QLife プレスリリース
http://www.qlife.co.jp/news/5263.html
